今回は2025年に私がおススメする米国株でかつ高配当なETFをご紹介します。
ここ数年、米国株への個別投資は積極的に行ってきましたが、ETFには投資していませんでした。
しかし、分散投資も兼ねて気になっていたETFへ最近投資を行いました。
特に驚いたことが、配当金の高さ．．．
今回こちらの記事では、投資をしてみて特に魅力が高かったETFを厳選してご紹介しています。
・ETF投資をまだ行ったことがない方
・ETFへ投資をしているが、あまり投資効果がないと悩んでいる方
・どのETFへ投資しようか迷っている方
このような悩みを持っている方には、ぜひ最後までご覧いただきたいです。
私もETF投資未経験だったので、どのようなポイントでETFを厳選したのかについても、皆さんに活用できるように分かりやすくご紹介しています。
目次
なぜ今「米国高配当ETF」なのか？
ETF投資のメリットって何？
やはり、ここが一番気になるポイントですよね。
特に「米国株でさらにETF？」と聞くと、少し投資に対して不安が浮かんできます。
まず、なぜ今米国ETFへの投資が最適かについて理解していただくために「金利・インフレ・為替の関係」から、把握していきましょう。
金利・インフレ・為替の背景
まず前提として．．．
「基本的に、お金は金利が低い国や地域から高いところに流れていく」
どういうことなのか？
これには、各国の通貨が関係しています。これが円安・円高と呼ばれる現象の１つですね。
円安、円高とは、日本円の価値を表しています。
しかし、その価値を表すためには、円と同じ「通貨」という比較対象が必要です。
そのため、米国ドルや欧州ユーロなどと比較して、自国通貨の価値がどの程度なのかを表しています。
ここで金利が絡んできます。
金利が高い場合のメリットってなに？
それは、預金や資産運用の効率アップです。
例えば、日本円が米ドルよりも価値が高い（円高）ならば、日本円を保有していた方がお得です。
つまり、最初に触れた「基本的に、お金は金利が低い国や地域から、高いところに流れていく」ということは、金利が高い所に需要が集まるとも言い換えられます。
そして、最後にインフレです。インフレとは、物価上昇を意味します。
インフレの場合、金利を高くすることで物価上昇を抑えます。
物価が上がり続ける状態では、金利を高くして企業の設備投資にプレッシャーをかけることで、生産活動を鎮静化します。
金利が上がれば、企業は銀行からの借り入れに対しても返済につく金利も高くなるため、設備投資を控えるからです。
こうして、徐々に経済の過熱感を取り除いていくわけです。
まとめると、以下のようになります。
このような関係になります。
米国株が日本株よりも魅力的な理由
米国株の魅力は、圧倒的なパフォーマンスです。
1990年から2024年の34年間という期間で、日本の代表的な株価指数である日経平均株価は約8倍上昇しました。
徐々に上昇傾向にはなっている感じですね．．．
それでは、米国の株価指数代表であるNYダウ平均株価指数は何倍になったでしょう？
なんと、約16倍です！
つまり、米国は日本の2倍のスピードで株価上昇しているのです。
この長期的で超越した成長性が、米国株投資の最大の魅力です。
米国株の超越した成長性の背景には、株主ファースト主義が関係しています。
米国企業では株主が最も重要なステークホルダーと位置付けられ、経営者は株主価値の向上を最優先課題としています。
ステークホルダーとは、企業が経営をするうえで、直接的または間接的に影響を受ける利害関係者のことです。
ステークホルダーの例としては、
この中で、米国企業は株主を最も優遇しています。
なぜなら、会社としてスタートするためには、資本となるお金が必要です。
その資本金は、株主が投資しているのです！
つまり、会社は株主に対して「会社を興すことができたお礼」を還元しなければいけません。
この株主還元の考えが、特に米国は強いです。
特に株主還元策として大きく2つあります。
①株主への配当金
②自社株買い
米国企業の多くは、年に4回の配当金を出しています。
比較して日本企業は、年に2回の配当金が多いです。
つまり、米国企業は日本企業の2倍もの配当金を、株主へ還元しています。
また自社株買いについても、日米で比較してみましょう。
企業が発行した株式を、その企業自身で買い取ることです。
自社株を買い取ることで起こることは、株式の価値が上がります。
例えば．．．
・株式市場に発行株式が1株100円の株式が1000株あるとします。
・そのうち、企業が500株を買い戻します。
・すると、株式市場には1000株-500株＝500株が残ります。
・つまり、株数が減って株の希少価値が上がったというわけですね。
これは、株主が保有する株式価値が上がることにつながるので、株主還元策となります。
この米国企業の自社株買い額は、日本企業の10倍以上にもなります。
つまり、米国企業は積極的に株式価値を上げて、株主に貢献していると言えます。
このように、米国企業による積極的な株主還元によって、株式が長期で超越した成長を遂げていることが分かります。
高配当ETFとは？初心者でもわかる基本知識
米国株の魅力について背景から理解できたところで、次に浮かんでくることは．．．
そもそもETFってなんだっけ？
ここからは、ETFの概要とメリット、デメリットについて理解していきましょう。
ETFとは上場している投資信託
ETFとは、東京証券取引所に上場している投資信託です。
普通の投資信託とはどう違うの？
通常の投資信託は、東京証券取引所に上場していません。この上場しているかどうかで大きく変わる点は3つあります。
①価格が決まるタイミング
②注文の方法
③信託報酬（手数料）
①価格が決まるタイミング
ETFは証券取引所に上場しているので、株式と同様に価格がリアルタイムで変動します。
しかし、投資信託は上場していないため、価格は1日に1回のみ算出されます。この投資信託の価格を「基準価額」と呼びます。
②注文の方法
ETFは株式と同様に、注文方式には成行・指値注文が可能です。
成行注文：値段を指定せず、いくらでもよいから買いたい（売りたい）といった注文方法です。
指値注文：買い、または売りの値段を指定する注文方法です。
しかし、投資信託は価格を指定して買うことができません。
投資信託の基準価額は、次営業日になると分かります。
なので、今日投資信託を1口購入すると、その購入した価格は次の日に判明します。
③信託報酬（手数料）
信託報酬とは、ETFや投資信託を保有している間に支払う手数料になります。
通常ETFや投資信託は運用会社に資金を預けて運用してもらいます。
そのため、ETF保有時には、運用会社に運用手数料を支払う必要があるのです。
しかし、ETFと投資信託では、この信託報酬が明らかに異なります。
信託報酬の平均は約0.96%で、対してETFの信託報酬は平均で約0.5％以下です。
ちなみに私は保有しているETF「SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF」を確認してみると、信託報酬は0.07%です。
この数値を見ると、ETFはほとんど手数料がかかりません。
このため、長期的に保有した場合にかかるランニングコストは、投資信託の方が高くなります。
高配当ETFのメリット・デメリット
では、ETFでかつ配当が高いことのメリット、デメリットを解説します。
ETFの特徴のところで、
ETFの方が、投資信託に比べてETFの方がお得じゃん！
このように思われた方。
確かにETFのメリットは魅力的です。しかし、メリットもあればデメリットもあります。
この両面を理解して、「ETFに投資すべきか？投資信託に投資すべきか？」を判断してください。
高配当ETFのメリット
高配当ETFのメリットは大きく3つあります。順に解説していきますね。
①自動で分散投資できる
高配当ETFの最大の魅力の1つは、自動で分散投資ができることです。
分散投資とは、ある1つの銘柄のみに投資するのではなく、複数の銘柄に分散して投資することです。
分散することで、ある銘柄が業績不振で株価が下落しても、その他の銘柄でその下落をカバーすることができます。
また、高配当ETFの投資先は、あらかじめ配当が高い銘柄を厳選しているので、投資家へのリターンも期待できます。
つまり、分散投資でリスクを押さえながら高い配当金を定期的に受け取れるという、ダブルでお得なメリットがあるのです。
②リアルタイムで売買可能
これは、ETFの特徴でも触れましたね。
高配当ETFは株式投資と同様に、証券取引所が開いている時間帯であればいつでも売買が可能です。
リアルタイムで売買できることって結構重要なんです！
例えば、急な市場の変動によって1日で大きく株価が下落した場合、早めに手持ちの金融資産を売却して、現金に変えなければいけません。
株式はしょせん形のないものなので、一気に株価が下落して値が戻らなくなる最悪の可能性もあります。
なので、そういった急な市場の変動に対して即売買できるシステムがある意味としては、臨機応変に対応できるタイミングを投資家に持たせているということです。
自分の意志で柔軟に取引できることも、高配当ETFの大きなメリットです。
③少額から購入できる
ETFは少額からの購入が可能です。
先ほどから投資信託と比較することが多いですが、株式投資と比較してみましょう。
株式投資の場合、ある銘柄を購入しようとするとある程度の元手が必要です。なぜなら、株式取引の最低取引単位は100株からだからです。
例えば、1株1,000円のある銘柄があった場合、購入するためには最低10万円（1,000円×100株）が必要になります。
日本株は基本取引では1株からは購入できないのです．．．（かぶミニという制度で1株購入が可能な倍もあります。）
しかし、ETFであれば1口から購入可能です！
そのため、「手元にそんなに資金がないよ．．．」って方でも気軽に高配当株への投資が行えます。
また、少額投資が可能ということは、「毎月1万円投資しよう！」と決めて、積み立て投資することも可能です。
2024年からNISA制度が新しくなり、つみたてNISAも浸透してきています。
しかし、つみたてNISAの場合は、金融庁が決定した投資対象にしか投資できません。
そのため、積み立ててはいるけどそれほどリターンが感じられないという声も少なくありません。実際、私も知り合いからよく相談されます。
しかし、高配当ETFでは高いパフォーマンスを発揮できるので、リターンについても積み立てながら実感できると思います。
高配当ETFのデメリット
①保有コストがかかる
ETFには、信託報酬という手数料がかかると述べましたね。
ETFは運用会社に代わりに運用してもらうため、保有時にどうしても手数料がかかります。
またETFの種類によっては、割高な信託報酬がかかるので、いくらかかるのかをしっかり確認することが必要です。
いくら高配当ETFで配当が高くても、手数料も高ければ、配当の意味も成さなくなります。
そのため、全体でどれほどのコストがかかるのかをしっかり把握しておきましょう。
②売却益（キャピタルゲイン）を狙いにくい
高配当ETFは配当収入を目的として投資商品になります。そのため、商品内容も配当が高い銘柄で構成されています。
配当が高い銘柄には、株価成長率が低い傾向があります。
高配当である企業は、得られた利益を株主へと還元するために配当金を支払います。
そのため、事業拡大を目的とした設備投資などは、配当金の二の次になります。
もし、短期的に売却益を得る戦略であるならば、高配当ETFへの投資はおススメしません。
高配当ETFの魅力は、やはり長期的に配当金収入を得るスタイルです。
③配当金に米国課税が上乗せされる
米国ETFへ投資した場合、配当金には米国の課税制度が適用されます。具体的には、10％の税金が課されます。
さらにこれだけではありません．．．
日本でも配当金には、20.315％の税金がかかります！
つまり合計30.315％の税金が配当金にかかってきます。
やはり、米国ETFへの投資の一番のデメリットは、この税金の影響です。
NISA口座を利用して投資を行えば、税金かからないんじゃないの？
このような指摘もありますが、勘違いされている方も見受けられます。
NISA口座で米国ETFへ投資した場合、売却益に関しては税金がかかりません。
しかし、定期的な配当金に関してはNISA口座内であったとしても、米国の10％税率が適用されます。この点は注意してください。
米国ETFへの投資を検討するときは以下の2点に注意しましょう！
・どれくらいの配当金が入るか？
・そして、配当から引かれる税金はどのくらいか？
2025年注目の米国高配当ETFおすすめ5選
ここから今年2025年に、注目されている米国高配当ETFを5つご紹介します！
VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）
概要
VYMは、バンガード社が提供する米国高配当株式ETFで、400銘柄以上の高配当株式が組み入れられています。
構成銘柄を見ると、世界でも知名度の高い大型銘柄が中心なので、安心感もありますね。
ちなみに、私はエクソンモービルとコカ・コーラは個別株としても保有しています。
配当利回り
2.76%
経費率
0.06%
今後の動向予想
前述の通り、VYMに組み入れる銘柄は高配当の大型株が中心です。
安定した高配当を生む金融(20%)、ヘルスケア(15%)の割合が高いです。
逆に、GAFAMを含む成長産業は5.92%と控えめな構成比率となっています。
成長性よりも、安定した高配当を重視した比率といえるでしょう。
今後としても、生活必需品が多く含まれるセクターが大半を占めているため、景気変動に左右されにくいです。
そのため、長期的に保有していけるEFTだと思います。
HDV（iシェアーズ・コア米国高配当株ETF）
概要
HDVとはブラックロック社が運用する、米国高配当株ETFです。モーニングスター配当フォーカス指数に連動しています。
財務の健全性が高く、同時に持続的に平均以上の配当を支払うことのできる、質の高い米国籍企業75銘柄で構成されています。
配当として支払うことのできる資金余力（配当力）によってウェイト付けを行っています。
HDVも上記のVYMと同様に、知名度の高い企業が多いです。
やはり医療やヘルスケア、インフラなど、生活において必要不可欠なセクターで構成されているので安定性は極めて高いです。
配当利回り
2.17%
経費率
0.08％
今後の動向予想
財務の安定性を重視していて、市場の影響を受けにくいとされているのがHDVです。
特に2024年度のトータルリターンは12.30％と非常に高い利回りを実現しています。
投資した資産の値上がり益と配当金や利息などの利益または損失を合計したものです。トータルリターンが高いほど、投資した資産の価値は大きくなります。
トータルリターンの計算式としては以下のようになっています。
トータルリターン = 投資した資産の価値の増加額 + 配当金や利息などの収益
例えば、2024年に10万円投資したトータルリターンは、10万円×12.30%＝12,300円となります。
SPYD（SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF）
概要
SPYDは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ社が運用する高配当ETFです。
S&P500高配当指数に連動していて、高配当株目的の投資家からは一目置かれる存在になりつつあります。
ちなみに私も、このSPYDに魅力を感じて、継続的に口数を増やしています。
S&P500に属する企業の中から、高い配当を提供する銘柄を厳選しています。
S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出している株価指数です。ニューヨーク証券取引所とナスダックに上場している銘柄から選んだ、アメリカを代表する500銘柄で構成されています。
つまり、SPYDは米国を代表とする500社から、さらに配当が高い企業を厳選しています。
優良企業の中のさらに優良企業を構成銘柄としていると言えますね！
配当利回り
3.79％
経費率
0.07%
今後の動向予想
S&P500を連動指数としていることから、成長性も見込めるETFだと感じます。
特にS&P500に関していうと、現在も右肩上がりで成長しており、そのS&P500指数に連動することからSPYDも右肩上がりの成長が見込めます。
私自身も現在120口まで増やし、最近の相互関税による株価下落タイミングで、さらに買い増しました。
突発的な下落はあるものの、構成銘柄自体が優良であることから一時的な下げだと考えています。
JEPI（JPモルガン・米国株式プレミアム・インカムETF）
概要
JEPIは、JPモルガン社が運用するETFです。
このETFは、米国の大型株とオプションの売却を組み合わせたポートフォリオからの収益を目指しています。
オプション取引ってなに？
オプション取引という言葉に聞きなれない方も多いと思います。
オプション取引とは？
①あらかじめ定められた期日(満期日)までに
②ある商品(原資産)を
③あらかじめ決められた価格(権利行使価格)で
④売買できる権利
この権利をオプションと呼び、その権利を売買することをオプション取引といいます。
通常の株式取引では、リアルタイムで変動している価格を見て、購入しようかどうかを判断できます。
しかし、オプション取引では将来の価格を予想して購入する期日を決定します。
そのため、購入時に現時点の価格よりも高く購入できるかもしれないし、安く購入できるかもしれません。
JEPIは2020年5月に設定されたS&P500に連動したETFで、比較的新しいETFになります。
最大の特徴としては、高水準のインカム収入と、S&P500よりも低いボラティリティです！
高水準のインカム収入というのは、JFPIが毎月分配となっている点です。
通常のETFだと、年4回というのが多いです。しかし、JFPIは高い配当利回りを実現しながら毎月分配型となっています。
S&P500よりも低いボラティリティというのは、S&P500よりも変動が少ないということです。ボラティリティとは、価格変動の荒さを意味します。
なぜボラティリティがS&P500と比較して少ないのか？
JEPIはその運用資産の投資先を以下の2つに分けています。
①資産の80％以上を現物株式へ投資
②資産の20％をELN（エクイティリンク債）へ投資
リンク債は、投資商品の一種で、そのリターンが株式や株式指数のパフォーマンスにリンクしている「債券」になります。
ELNは、債券（固定収入商品）と株式市場のリターンの特性を組み合わせた構造を持っています。
ETF商品のほとんどが、運用資産を各個別株式へ投資しています。
しかし、JFPIはリターンが見込める個別株式だけではなくて、安全資産とされる債券を含んでいるリンク債にも投資をしています。
そのため、S&P500よりも低いボラティリティを実現しているのです！
JEPIの構成銘柄数は、136銘柄と幅広いセクターで構成されています。
構成銘柄は、テクノロジー、ヘルスケア、金融など、様々なセクターに分散されています。
JEPIは、テクノロジーセクターの比率が約20%と最も高いことが特徴です。次いでヘルスケア、工業セクターと続きます。
S&P500と比較すると、情報技術の比率が高く、公益事業の比率が低いです。
上記のETFと比較すると、成長性のある情報技術への投資比率が高いので、景気変動に左右されやすいです。
つまり、景気拡大時にはパフォーマンスが高いですが、景気後退時にはパフォーマンスが低下する可能性もあります。
配当利回り
7.25％
経費率
0.35%
今後の動向予想
JEPIは、高配当と低ボラティリティを両立させたい投資家にとって魅力的なETFとなっています。
毎月分配であるため、安定的なインカム収入を得たい投資家にも適しています。
しかし、景気によって変動するリスク要因があります。
①金利上昇リスク
②市場リスク
③為替リスク
これらのリスクを理解したうえで、投資判断する必要があります。
2025年の現時点では、関税の影響で上記のリスク要因全てを満たしているため全体的なパフォーマンスは低下しています。
しかし、構成銘柄の中で投資比率が高い情報技術は、今後伸びていくと見込んでいます。
SCHD（シュワブ米国配当株ETF）
概要
SCHDはチャールズ・シュワブが運用するETFです。
「ダウジョーンズ米国配当100インデックス」に連動して運用されています。
S&P日本500指数の中から、財務比率に基づき同業他社と比較してファンダメンタルズの強さを考慮し選定された、安定した配当実績を持つ高配当企業100社を測定しています。
SDHDの特徴としては、条件を詳細に絞って投資先を厳選している点です。
その条件とは．．．
①10年以上の連続増配している実績
②時価総額が5億ドル以上
③5年間の配当成長率を重視
しかし、日本ではSBI証券、楽天証券、マネックス証券などの大手証券会社での取扱いがありません。
そのため、日本では2025年2月からSCHDの日本版として、「楽天・高配当株式・日本ファンド（四半期決算型」が設定されています。
こちらは、ETFではなく公募投資信託となっています。
楽天証券口座をお持ち他の方であれば、購入可能となっています。
投資銘柄数は103銘柄と、他のETFと比較すると少ないです。
しかし逆に、しっかり条件を絞って投資先を厳選しているとも言えます。
セクター構成としては、金融、医療が一番多いです。それ以外のセクターにもしっかり投資しているので、分散投資効果はあります。
配当利回り
3.86%
経費率
0.06％
今後の動向予想
SDHCは、配当実績と財務の健全性に注目して、投資先を厳選しています。
そのため、長期的に安定した投資先として評価されています。
直接日本の証券会社から投資することはできませんでしたが、2025年から大手証券会社で投資信託としての取り扱いも開始されました。
個人投資家でも購入可能になったことで、これから注目されてくる可能性は高いです。
長期投資の目線で、まだ成長段階である時期に投資しておくのも1つの手です。
どのETFを選ぶべき？選び方のポイント
ETFの種類が多すぎて何を基準に選ばいいか分からない！
本当に数多くのETFがあるので、迷いますよね．．．
そんな悩みを解消するための、ETFの選び方のポイントをご紹介します。
以下の4つのポイントを確認することで、どのETFに投資すればよいか分かります！
選択ポイント①配当利回り
やはり、配当利回りは真っ先に確認すべき項目です。
しかし、ただ配当利回りが高いETFだけを選択することは危険なのでやめでください。
なんで危険なの？
配当利回りは、以下の計算式で成り立っています。
配当利回り（％）＝1株当たりの年間配当金÷現在の株価
配当利回りが極端に高くなるケースは2パターンあります。
①1株当たりの年間配当金が高くなる場合
②現在の株価が低くなる場合
①に関していうと、過去の配当金実績も確認して安定して配当金を出している場合は、良いケースです。
問題は②です。
②は、配当金が変化せず株価が低下傾向になっている場合です。
株価が下がる理由としてはいくつかありますが、あるETFだけが下がっている場合は注意が必要です。
その場合は、ETFの投資先銘柄に何か問題あることが推測されます。
その問題が原因となり、投資家からの評価も悪くなり、ETFが売却されることで株価が低くなっている可能性があります。
配当利回りを確認するときは、以下の手順で確認してください。
選択ポイント②経費率
ETFの運用にかかる費用を示す指標であり、投資家が支払う実質的なコストを表します。
つまり、投資家の資金を運用してもらうために支払うコストですね。
投資する以上、できるだけコストは抑えたい．．．
経費率と信託報酬を一緒にしている方もいますが、両者は異なります。
・信託報酬：投資信託の運用・管理にかかる費用
・経費率：ETF運用時にかかる費用
そして経費率は信託報酬に加え、それ以外にもかかる売買手数料などその他の経費も全て含めた割合になります。
つまり、以下のようなイメージですね。
経費率＝信託報酬＋その他経費
経費率は信託報酬の1.2倍程度と、ざっくり覚えておきましょう。
ちなみに株式ETFの経費率の平均は、0.49％です。
紹介した5つのETF全てが、平均を下回っていますね！
私もこのコストに関してはできるだけ安く抑えたいので、経費率が低いETFを厳選して紹介しています。
選択ポイント③分配頻度
ETFの分配金は、ファンドごとに異なる頻度で支払われ、年1回から年12回まで幅広く設定されています。
ファンドとは、運用会社のことです。
ちなみにETFは、どのように分配金を出しているのか知っていますか？
結論から言うと、ファンドの資産から分配金を出しています。
ETFは、ファンドが複数の株式や債券を保有して1つのパッケージ商品のようにしているものになります。
つまり、ファンドが運用している株式を発行している会社が、決算時に利子や配当などを出すことで、それがファンドに収益として入ります。
その収益が分配金となり、投資家へ渡されます。
流れとしては、以下のようなイメージです。
補足：ETFの分配頻度は3パターンある
①毎月分配型
特に、ETFに債券を組み入れているものは、毎月分配金を出すことが多いです。
ETFは原則、決算時には分配金を全額分配しなければいけません。
投資信託の場合だと、分配金を出さずに再投資できるという手段がありますが、ETFにはありません。
・投資信託を運用しているファンドは、決算時に保有している株式や債券の収益（分配金）を得ます。これはETFと同じです。
・投資信託の場合は、その分配金を投資家へ渡すのではなく、さらに株式や債券へと再投資することができます。
再投資のメリットは、その投資信託自体の価値（基準価額）を上げることで、売却するときの売却差益を大きくすることです。
投資家は分配金はもらえませんが、投資信託を売却したときに利益を大きく得る可能性があるというわけです。
株式の場合は配当金を出すと、その後株価が下がる傾向があります。
なぜなら、投資家が配当金を受け取ったタイミングで株式を売却するからです。
そのため、配当タイミングでの株価下落はよくあります。
しかし、債券は株式とは異なります。
基本的に債券は、長期保有する目的で購入されるので、利子が出たとしても売却されることは少ないです。
そのため、債券を含むETF（上記で紹介したJEPIなど）は値動きが比較的大きくないのです。
例えば、年1，2回の分配頻度だと分配金が大きくなってしまい、ETFの価格が大きく動いてしまいます。
分配金が大きければ、そのタイミングで債券を売却されてしまう可能性があるからです。
そのため、債券を含むETFは毎月分配型がスタンダードになっています。
②隔月分配型
隔月分配型は、2ヵ月に1回、分配金が出ます。
隔月分配型のETFや投資信託は、シニア層を中心に人気が高いです！
シニア層は年金で生活している方が多数です。
そのため、年金の支給されない奇数月に分配金を受け取れるように資産設計します。
そうすることで、年金と分配金をタイミングよく受け取ることができます。
③四半期分配型
株式中心のETFの大半は、この四半期ごとに分配金が出るタイプです。
特に、米国企業の決算は四半期ごとに年4回発表されます。
この決算タイミングで分配金が出るため、四半期分配型であることが多いです。
選択ポイント④セクター構成
セクターとは、「業種」を意味しています。
投資するETFがどのセクターに投資しているかは、非常に重要です。
なぜなら、セクターが1つに集中していた場合、その業種が停滞するような出来事が起これば、一気にETFの価値も下がるからです。
個別株式なら、そのような可能性が高いですが、ETFはそういった非常事態を想定して対策された金融商品です。
そのため、ETFは基本的にあらゆるセクターへ投資しています。
セクター構成についても、ETFの商品名で検索すると、どのセクターに何割ずつ投資しているのかを確認できます。
私のおすすめは、食品、医療、ヘルスケアに6割以上投資しているかどうかを判断軸としています。これらのセクターはいわゆる、生活必需品に分類されます。
衣食住は、景気が悪化している時でも、最低限生活するためには必要不可欠です。
そのため、これらのセクターが大きく落ち込む可能性は低いので、ETFの土台として支えてくれると考えいます。
そして、残りの4割が情報技術や金融などのセクターが含まれているかです。
これらは、先ほどの生活必需品セクターとは逆で、景気変動に左右されやすいセクターです。
この理由としては、私の個人的な目的と想いがあるためです。
私がETFに投資している目的は、株式投資と投資信託両方のメリットを享受するためです。
つまり、安定して分散投資すれば、ある程度の配当金を受け取ることができるでしょう。これは、投資信託へ投資することでも実現できます。
しかし、私は今後成長することも期待して投資したいという想いもあります。
各々の金銭状況によって理由は異なると思いますが、私はそれが投資の醍醐味だと思っています。
まとめますと、
・食品、医療、ヘルスケア等の生活必需品セクターへ6割以上
・情報技術、金融などの成長セクターへ4割以下
私は、この条件でETFを厳選しています。
少額からどう始める？実際の購入方法と注意点
ここからは、実際にETF投資を実践するための準備段階となります。
証券口座を開設していない方に向けて、ETF投資するにあたっての注意点をご紹介します。
また、すでに証券口座をお持ちの方に向けて、ETF投資にあたっての為替リスクと新NISA制度との相性について解説していきます。
証券口座の選び方（楽天証券・SBI証券など）
ETFの種類によっては、購入できない証券口座もあります。
まず購入したいETFを選択したうえで、そのETFが自分が保有している証券口座で購入できるかを確認しましょう。
まだ証券口座を開設していない方のなかでは、どこで口座を開設しようか迷っている方もいると思います。
以下の記事でおすすめの証券口座を開設していますので、参考にしてみてください。
初心者におすすめ！コスパ最強のネット証券口座3社を徹底比較 | とむろぐ
ドル転・為替手数料について
ドル転とは、円をドルへ交換することです。
海外ETFを購入する場合の購入方法は2つあります。
①外貨決済（ドルで売買）
②円貨決済（円で売買）
2つの違いについては以下の表を比較してみましょう
※楽天証券ホームページ情報を参考にしています。より詳しく知りたい方は以下リンクから。
【米国株式】米ドルと日本円のどちらで購入するのがおすすめ？
①外貨決済をおススメする方
●手数料を抑えたい方！
楽天証券では、リアルタイム為替取引を行うと、手数料無料で円とドルを交換できます。
詳しい手順は楽天証券ホームページの以下URLにあります。
【楽天証券】米ドル↔円のリアルタイム為替取引手数料を無料に引き下げ！業界最低水準へ！
●為替取引のメリットも受け取りたい方！
円からドルへ交換するときは、円高ドル安であれば得、円安ドル高であれば損になります。ドルを円に換えるときは、逆になります。
私もドルで一部保有していますが、最近円高傾向（150円→142円）になっているので、いくらかドルに換えています。
②円貨決済をおススメする方
●取引に手間をかけたくない方！
円貨決済は外貨決済に比べて、取引が楽チンです！
なぜなら、円をドルに、ドルを円に交換する作業が発生しないからです。
また株式市場を確認するのに精いっぱいで、為替相場まで見てられないといったからは、円貨決済がおススメです。
特に、少額の積立投資をしている方の86％は円貨決済というデータも出ています。
※楽天証券口座で、米国株つみたてを設定しているお客様対象データ
ブログ主の決済方法は？
私は、外貨決済をしています。
円貨決済の方が、為替をあまり気にしなくていいし、取引も楽です。
しかし、私は投資資産の3分の2を米国株・ETF投資に充てています。
そのため、米国株などから配当金が外貨で入ってくるので、それをそのまま株・ETFへと再投資しています。
つまり、私の投資方法の場合はドルの方が使い勝手がいいのです
また為替についても、少しでも利益を得たいのでドルで一部保有しています。
これは分散投資の狙いもあるのですが、世界の基軸通貨であるドルを保有することは、全て日本円で保有するよりもリスクが少ないと考えています。
私は、極端に米国株・ETFへの投資が多いですが、ある程度通貨も分散しておくことも大事だと思います。
実際、最近起きたトランプ大統領による相互関税問題で、ドル安という結果になりました。
そのタイミングで私は、保有している円をドルへと交換しました。一時的な下げだと思ったからです。
円貨決済と外貨決済どちらがいいのかは、投資する方自身の金融資産の状況によります。
もし、米国への投資を今後増やしていくつもりなら、外貨決済をおすすめします。
新NISAとの相性
2024年からNISA制度が新しくなりました。
新NISA制度の成長投資枠で、ETF投資を活かすためにはどうしたらいいの？
このような疑問にお答えします。
NISAの成長投資枠を使って株式投資の経験がある人は、ETF投資も行っていることが多いです。
逆にETF投資を始める方で多いのが、つみたてNISAで物足りなくなった方が、株式よりもリスクが少ないETF投資を行う傾向があります。
この時に、相場状況を見ながら投資をすることを経験したことがないため、どのタイミングで投資すればよいか分からないという状況に陥ります。
結論としましては、新NISAとETFは相性が良いです。
NISA口座でETFを運用すれば、分配金にかかる税金はゼロになります。（※米国ETFについては、冒頭でも述べたように10％の現地課税がかかりますので注意が必要です。）
つみたてNISAしか経験がない方は、逆にこのETF投資は良い機会だと思います。
「いきなり株式投資！」というと、やはりリスクが大きくて中々手が出せない方もいます。
しかしETFであれば、ある程度投資先が分散されているので、リスク軽減効果もあります。
「将来的に株式にも投資したい！」と考えているのなら、まずはETF投資を行ってみることはおススメです！
特に上記で紹介したETFも参考に、投資を検討してみてください。
よくある質問（Q&A）
ここからは、実際に米国高配当ETFへ投資するにあたって、よくある質問についてご紹介します。
実際私がETF投資を行った経験から、分かったことや体験したことをもとに解説しています。
質問①為替リスクはどう考えるべき？
米国ETFの投資は、やはり為替リスクも無視できません。
円の価値が上がればドルの価値は下がりますし、逆に円の価値が下がれば、ドルの価値も上がります。
このように、円とドルが逆の動きをするのには2つの理由があります。
①日本株市場での取引割合は７割が海外投資家
②円は安全資産と見られる
実は、日本株式市場での取引は、海外投資家がほとんどです。
日本株の7割近くを保有しているのは日本人ですが、売買額は外国人投資家が圧倒的に多いのです。
つまり、投資に敏感な海外投資家が日本株よりも米国株が上がりそうだと予測されれば、円をドルに換えて米国株へ投資を始めます。
逆もまた然りです。
海外投資家が多数であるため、円とドルは常に逆の動きをします。
また、世界的な不確実性が高まるときに円は価値を保つ傾向があるとされ、リスク回避のための資産として認識されています。
これは、日本は世界最大の対外債権国であり、外貨建ての資産を多く保有しているため、円は安定した通貨と見なされているからです。
つまり、基軸通貨でもあるドルが主流である米国の景気が悪化すると、安全資産である日本円が保有されるため、円の価値が高くなります。
為替相場は常に変動しているため、予測を行うことは困難です．．．
私の考えとしては、「為替リスクは避けられないのなら、どちらにも投資してバランスを保つ！」です。
円とドルがトレードオフの関係であるなら、両方投資して保有することで、為替リスクのバランスを保つことができます。
そのため、どうしようもないリスクを警戒しすぎて投資できないくらいなら、バランスよく投資することを意識することです。
質問②毎月いくら投資すればいい？
毎月の投資額については、投資する方の資産状況によります。
よくある質問で、「毎月いくらい投資すればいいのか？」という質問が結構多いです。
この時、「毎月いくら投資するのか？」ではなく、「継続的に得たい利益はどのくらいか？」をまずは自問自答してみましょう。
例えば、毎月20万円が不労所得として得ることを目標にします。
毎月20万円受け取ろうと思うと、年間で240万円となります。
米国ETFの年間の配当利回りを3％と仮定しましょう。
その場合、240万円÷3%＝8000万円となります。
つまり、8000万円の投資額になれば、月20万円受け取れる計算となります。
そのため、目標投資金額を8000万円とすればいいと、具体的な目標設定ができます。
「毎月いくら投資すればいい？」と考えると、どうしても投資する金額に対して意識が向いてしまいます。
しかし、大切なことは「投資したことによるリターンがどのくらい見込めるのか？」を意識することです。
先ほど計算して目標投資金額を算出したときに、
8000万円って途方もないな．．．そんなに投資できるのかな？
このように疑問に思った方もいらっしゃったのではないでしょうか？
その際に無理だと決めつけるのではなく、どうしたら達成できるかを考えましょう。
先ほどのETFの年間配当利回りを3％ではなく、5％になるようにETF選定を行えば、目標により早く近づくことができます。
また、目標を目指す過程で得ることができる配当金を、さらに投資資金に回すことで複利効果も働いて、さらに投資金額が増加していきます。
まとめますと、
①まずは目標投資金額を決める
②その金額により早く近づくためにはどうしたらよいかを考える
この2つを意識してください。
質問③ETF売却のタイミングは？
ETFも株価と同じように、価格が変動します。
そのため、ETF価格が長期的に下がり続けているのなら保有しているETFの売却を検討しなければいけません。
下がり続けているということは、将来的に受け取れる分配金も減るか、出なくなる可能性があります。
その時に、「どのタイミングで売却すればいいか？」ですよね。
質問の答えとしては、「自分の売却ルールを作ること」です。
株価やETFの値動きに関しては、タイミングを的確に図ることは難しいです。そのため、何を基準にすればよいかが全く分かりません。
そのため、その基準を自分で作ってしまうのです。
私の場合は、以下のように基準をつくりました。
保有ETFの価格が購入したときよりも、20％以上の下落幅になったら、迷わず売却する！
売却しようとするときに働く心理として、「これからまだ価格が戻るかも」という迷いが生じます。
しかし、急な価格下落だったとしても私は売却します。
今後上がるかもと思って、現状価値が下がっているものを持ち続けているのは、正直時間がもったいないです。
投資とは、将来価値が上がるものに資金を投じます。
そのため、現状価値が下がっているのなら、損が出ても売却して資金を価値のあるもに投じた方が、今後のリターンを期待できます。
逆に、売却せずにどんどん下がっていった場合は、損も大きくなり、判断に迷っていた時間も無駄になり、新たな投資機会を逃してしまいます。
私の感覚としては、株式市場の動きはものすごく早いです。リアルタイムで価格が大きく変わるものってあまりないですよね。
株式市場はリアルタイムで変動することが前提なので、判断が遅いと失うものが大きくなると思っています。
そのため、自分の中でルールを作ることで、判断基準を持つことができるのです。
売却のタイミングは、自分でルールをつくることが最善です！
まとめ｜2025年も高配当ETFで着実に資産形成を
米国ETFについて、一通り解説しました。
海外への投資って難しそう．．．なんだか不安だな．．．
このようなイメージがあったと思います。
しかし、ETFについて正しく理解して、海外の株式市場の特徴についても把握することで、ネガティブなイメージを払拭できると思います。
私は、米国ETFは「リスク分散しつつ、効率的にリターンを得ることができる」と考えています。
イノベーションを起こす中心には、いつも米国企業があります。そこからその商品やビジネスモデルが世界中へと浸透していっています。
その米国企業へ投資できる商品というのは貴重ですし、将来的な伸びにも期待できます。
ETFは組み込んでいる銘柄を常に入れ替えを行い、より利益を生むような中身にしています。
2025年も新しい会社や急成長する企業銘柄が採用される可能性もあります。
その新しい波に乗りながら、皆さんには着実に資産形成をおこっていってほしいです。
そのためには、やはり正しく理解することは、非常に重要です。
私のブログでは投資初心者の方でも理解していただけるように、解説している記事を投稿しています。
ぜひ他の記事も参考にしてみてください。
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